タブレットがあふれる厨房で相次ぐ調理ミス…
フードデリバリーの課題を解決するには？

2024年02月06日　カテゴリ：コラム

執筆者：NECプラットフォームズ

すっかり外食市場に浸透したフードデリバリーサービス。販売手段のひとつとして定着している飲食店も多いのではないでしょうか。
そんななか、一部の店舗からは「厨房がサービス管理のタブレットだらけで散らかってしまう」、「オペレーションの複雑化でミスが起こりやすい」などの声もあがっています。そこで今回は、フードデリバリー運用の課題を整理し、その解決策をご紹介します。
自社のフードデリバリーサービスを改善したい担当者さまは、ぜひ参考にしてみてください。

フードデリバリー運用の課題

フードデリバリー対応がオペレーションに定着してきた結果、店舗では以下のような課題に直面するようになりました。

導入したサービスごとにタブレット端末を設置するため、厨房が煩雑になる

フードデリバリーサービスにはさまざまな種類があります。それぞれ利用できる地域や開催されるキャンペーンなどが異なるため、より多くのお客さまに利用してもらうには、複数のサービスに対応することが効果的です。一方で、複数のデリバリーサービスを導入すると、店舗側はその分の管理タブレットを設置しなければならず、管理に悩まされることがあります。デリバリーサービスは一般的に、1つのサービスあたり1台のタブレットを使って注文などの管理を行うためです。

オペレーションの複雑化で、ミスが発生しやすい

店内飲食やテイクアウトに加えてフードデリバリーの対応も必要になることでオペレーションが複雑化すると、スタッフの業務負担が増えるだけでなく、さまざまなミスを引き起こす原因になります。

1.
調理指示のミス

フードデリバリーの注文への対応フローとしては、管理タブレットで注文内容を確認したホールスタッフ（またはレジスタッフ）が、厨房スタッフに調理を指示することが一般的です。オーダーエントリーシステムを使用している店舗では、ホール（レジ）スタッフが再度システムに手入力をして、厨房スタッフに調理指示を伝えるオペレーションになります。しかし、この手入力の工程で入力する商品を間違えてしまうと、配達員に受け渡す際に気が付いてから作り直すことになり、余計な時間がかかってしまうことになります。さらに、気が付けなければ注文とは違う商品をお客さまにお届けしてしまうことも……。これは、お客さま満足度の低下に直結し、悪影響を与える可能性があります。

フードデリバリーを始めたら、届いた商品が注文と違うというクレームが増えてしまった

2.
配達員への受け渡し時間の確認ミス

注文が入ってから商品を配達員に受け渡すまでの工程は、オーダーエントリーシステムに入力したホール（レジ）スタッフが、出力された調理指示伝票に受け渡しの指定時間を管理タブレットから手書きで転記し、厨房スタッフに伝えることが多いです。しかし、手書きの転記のミスによって配達員が到着しても調理が完了していないことや、逆に数時間後の時間指定にも関わらず調理を開始してしまい、材料が無駄になるリスクがあります。

3.
精算のミス

フードデリバリーサービスからの販売であっても、売上の集計や分析のためにPOSレジにデータを登録することが多くあります。（POSレジと連携している）オーダーエントリーシステムからの入力とPOSレジ単体での入力のいずれの場合も、手入力を間違えると正しい精算や売上分析が困難になってしまいます。

フードデリバリー運用における課題の解決策

「管理タブレットが増えすぎてしまうこと」と「オペレーションの複雑化が引き起こすミス」について整理しました。どちらもお客さまの満足度低下やスタッフの業務負担の増加を防ぐために避けたい課題ですが、これらはシステムを活用して解決することができます。

フードデリバリーサービスおまとめシステムを使う

管理タブレットが増えすぎるという問題は、複数のデリバリーサービスを1台のタブレットで管理できる一括管理システムで解決できます。こちらは、各サービスの注文や配達員確認、営業状況、在庫、注文履歴などをまとめて管理が可能です。
また、いくつものタブレットを操作する必要がなくなるため、時間のロスや従業員の手間を低減し、厨房もすっきり整理できます。

おまとめシステムとPOSレジシステムを連携する

手作業によるミスを改善するには、フードデリバリーサービスとPOSレジシステム・オーダーエントリーシステムを連携すると効果的です。
これらを連携することで、フードデリバリーサービスで注文が入ると、自動でオーダーエントリーシステムに入力され厨房に調理指示＋POSレジに売上データを登録。手作業による調理指示、受け渡し時間確認、精算のミスを解消します。手入力をする工程を削減できるので、業務負荷を軽減し、スピーディな対応を実現します。