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テレワークは感染症対策をきっかけに一気に広まりましたが、現在でも柔軟な働き方のひとつとして継続している企業も多いのではないでしょうか。特にテレワークと出社をうまく活用したハイブリッドな働き方がスタンダードとなり、それに伴いオフィスの縮小化やフリーアドレス化なども進んでいます。

社員のそのような働き方の中で、万が一災害が起きてしまったら…。日本ではとりわけ地震の発生頻度が高く、2024年元日には石川県の能登半島を中心に大規模な地震が発生し、甚大な被害が出ています。今回は、もしかしたら明日起きてしまうかもしれない災害への備えについてお話します。

今後多様な働き方を推進していく、あるいはオフィスのフリーアドレス化を検討している、そんなオフィスのご担当者はぜひ参考にしてください。

災害発生時に社員がどこにいるのか把握するのは難しい

自宅や外出先、あるいはオフィスであってもフリーアドレス化されていたり、場所にとらわれることなく働ける環境が整ってきている企業も多いのではないでしょうか。

ただ一方で、オフィスで働くのが当然であった頃と比べると、社員が今どこにいるのかわかりにくい環境になってきているのもまた事実です。

もし、そんな状況で災害が発生したらどうでしょう。オフィスに誰がいたのかわからず、避難場所での安否確認が難しい状況になると想像できませんか。ひょっとすると逃げ遅れた社員がいるかもしれないのに、それを把握することができません。

電話やメールがつながればいいですが、大規模災害の場合はネットワークがつながらないことが多くあります。

そのため、働く環境を整える際は、それらも含めた検討が大切になります。

働く環境にあった対策を

救助や復旧などを行うため、また会社の安全配慮義務に対応するために、災害直後の社員の「安否確認」を行うことは非常に重要です。

しかし、オフィスにいた社員の記憶や感覚に頼った確認だけでは正確とはいえませんし、不安も残るでしょう。災害発生のときこそ、客観的な情報が必要となります。

その客観的な情報を得るために、活躍するのが入退管理システムです。入退管理システムは「いま誰が建物の中にいるのか」といった情報がすぐにわかるので、オフィス内にいる社員の安否確認をより早く正確に行うことができます。

NECプラットフォームズの入退管理システム「SecureFrontia X plus（セキュアフロンティア エックス プラス）」は、社員の在場状況を専用のノートPCやタブレットに随時更新・保存するので、災害発生時は、それらを持ち出し、点呼リストを用いて確認することができます。もちろん、端末に情報が保存されているので、ネットワーク障害が発生しても問題なく安否確認ができます。

入退管理システム「SecureFrontia X plus」でできること

今後ますます働く環境が多様化していく中で、どのように災害対策を行っていくかは、大変重要な課題です。

まずはオフィスの入退管理システムを活用した「安否確認」の環境づくりから始めてみませんか？　ICカードを使った入退管理システム「SecureFrontia X plus」をぜひご検討ください。

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