2016年6月28日
NECプラットフォームズ株式会社

NECプラットフォームズ株式会社、UQコミュニケーションズ株式会社（以下、UQ）、サムスン電子ジャパン株式会社、エリクソン・ジャパン株式会社、GCT Semiconductor, inc．（注1）の5社は、2016年6月27日、一般社団法人電波産業会（注2）より、第27回電波功績賞（注3）「総務大臣賞」を受賞いたしました。

本受賞は、UQがWiMAX 2+サービスで採用しているWiMAX Release 2.1AE（注4）方式において、従来の2×2MIMO方式を4×4MIMO方式化（注5）することにより2倍の周波数利用効率を実現し、伝送レートを従来の下り最大110Mbpsから最大220Mbpsへと高速化を図り、これを全国にサービス展開したことで、電波の有効利用に大きく貢献したことが高く評価されたものです。

モバイルサービスにおいて世界初（注6）の4x4MIMO方式を実現するためには、無線基地局装置・アンテナだけでなく、端末・端末チップ等の開発において高い技術ハードルを乗り越える必要がありました。そこで、NECプラットフォームズは、端末の狭い基板スペース内で効果的に4アンテナを配置・実装する技術課題を解決し、これを用いて、UQが牽引する4×4MIMO方式対応モバイルルータを製品化しました。

NECプラットフォームズは、今後も通信性能の向上、機能の充実、環境対応などワイヤレスネットワーク機器の高度化を通じて、快適で豊かな社会の実現に貢献してまいります。

以上

• （注1）各社の所在地と代表者は以下。
  UQコミュニケーションズ株式会社（東京都港区、代表取締役社長：野坂 章雄）
  サムスン電子ジャパン株式会社（東京都千代田区、CEO：堤 浩幸）
  エリクソン・ジャパン株式会社（東京都港区、代表取締役社長：マイケル・エリクソン、野崎 哲）
  GCT Semiconductor, inc．（San Jose, CA 、CEO：John Schlaefer）
• （注2）電波産業会（ARIB：Association of Radio Industries and Businesses）
  無線を利用した通信、放送などに関連する技術規格の策定などを行う業界団体。総務省所管の公益法人の一つで、携帯電話事業者や放送局、衛星放送事業者、無線機器メーカーなどが加盟している。
• （注3）電波の有効利用の普及を推進するため、電波の有効利用に関して特別の功績をあげた個人または団体を表彰する制度。
• （注4）WiMAX Release2.1 AE (Additional Elements)規格は、UQが採用しているWiMAX Release1.0規格を含むこれまでのWiMAX規格との親和性確保と高速化、更にはTD-LTE方式との互換性確保によるエコシステム構築を目指した規格。
• （注5）Multiple Input Multiple Outputの略。データの送信側（基地局）と受信側（ルータ）のそれぞれに4本のアンテナを搭載し、WiMAX 2+エリアでの通信時に、複数のデータを同時に送受信することで、下り最大220Mbpsの高速通信を実現する技術。
• （注6）2015年3月時点。モバイルWi-Fiルータにおいて（UQコミュニケーションズ調べ）。

• ※記載されている会社名・団体名、製品名などは、各社の商号、登録商標または商標です。

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NECプラットフォームズ　経営企画部
E-Mail：koho@necpf.jp.nec.com

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