2013年11月5日
日本電気株式会社
NECインフロンティア株式会社

　NECおよびNECインフロンティアは、ITシステムと連携することで、シーンに応じた的確なコミュニケーションを実現する新製品として、中大容量コミュニケーションサーバ「UNIVERGE SV9500」と、小容量コミュニケーションサーバ「UNIVERGE SV9300」を本日より発売します。

　「UNIVERGE SV9500」では、ユニファイドコミュニケーション(注1)機能を融合したUCサーバモデルと、既存PBX、電話機等の有効活用、および既存ネットワーク環境への接続性などを重視したテレフォニーモデルの2モデルを提供します。

　従来、電話等のコミュニケーションシステムと受発注管理システム等のITシステムは独立して運用されており、両システムの情報を使うワークフローにおいては、人が介在することで対応していました。新製品は、インタフェースを簡易化することで、コミュニケーションシステムとITシステムの連携を容易にします。これにより、様々な場面において、目的に沿った人と人との最適なコミュニケーションを実現し、ビジネスの意思決定を加速します。

　新製品の価格および出荷開始時期は次のとおりです。

　新製品の主な特長は次のとおりです。

1. ITシステムとの連携強化により最適なコミュニケーションを実現

ITシステムと連携するためのインターフェース(API)を強化したことで、グループウェアや業務アプリケーションなどとの連携を容易にしました。
UCサーバモデルは、スマートデバイスやPCなどを活用して機動性に優れたワークスタイルを実現するユニファイドコミュニケーションシステムを標準搭載しています。音声通話に加え、インスタントメッセージやWEB会議などを駆使したスピーディで最適なコミュニケーションを実現することで、業務の効率化と生産性の向上に寄与します。
例えば、企業内の受発注管理システム利用時に急な承認が必要になる場合、申請者が音声通話ボタンを押すことで、承認者のプレゼンス（在席情報）と連動し、承認者が社内に在籍していれば内線で、社外にいれば携帯に、自動で音声接続し、処理をスムーズに進めることが容易に実現できます。

2. 従来機種との継承性を維持

ユーザの既存資産である「UNIVERGE SV8500」「UNIVERGE SV8300」等の回線カードや、ゲートウェイ装置、電話機等の設備を最大限流用することが可能です。また、現在利用している各種電話機能や操作性を維持したまま、例えば、導入効果が高い部門から段階的にユニファイドコミュニケーション環境へ移行することが可能です。

3. 環境負荷低減を実現するエコ対応

場所にとらわれないワークスタイル実現によるCO2排出量削減や利用時間外の電話機への給電停止による消費電力低減を支援します。また、「UNIVERGE SV9500」は、従来と比較して回線(注2)を収容する回線収容装置のラック搭載サイズを約23%削減(注3)、回線カードの消費電力を約10％低減（注4）し、環境への負荷低減に貢献します。

　また、新製品と連携する端末ラインアップを強化し、ユニバーサルデザインを継承した新多機能電話機「UNIVERGE DT800/DT400シリーズ」、防水対応PHS端末 「Carrity-NW」、スマートフォン用ソフトフォン「UNIVERGE ST465」など、用途や利用シーンに応じた多彩な端末も本日より発売します。

　なお、新製品について、NECグループが開催する「C&Cユーザーフォーラム&iEXPO2013」（会期：11/14（木）～15（金）、会場：東京国際フォーラム（東京都千代田区））にて、展示予定です。

　NECならびにNECインフロンティアは、今後もユニファイドコミュニケーション領域における製品の拡充を図り、ビジネスにおける迅速な意思決定を支援します。

以上

※｢UNIVERGE｣「ユニファイドコミュニケーション」はNECの登録商標です。

(注1)　様々な通信・伝達手段(コミュニケーション)を統合し、一元化して利用しようとするコンセプト。または、それを実現する技術やシステム、サービスなどのこと。

(注2)　旧来のアナログ、デジタル回線全般。

(注3)　1,000回線規模で、従来機「UNIVERGE SV8500」と新製品「UNIVERGE SV9500」の比較。

(注4)　従来機「UNIVERGE SV8500」と新製品「UNIVERGE SV9500」におけるアナログ電話機インタフェースカード、INS1500インタフェースカード等の比較。

NEC　UNIVERGEインフォメーションセンター
E-Mail：univergeinfo@usc.jp.nec.com

わたしたちNECグループは、 「人と地球にやさしい情報社会をイノベーションで実現する グローバルリーディングカンパニー」を目指しています。

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